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パソコンスキルのアピール その2
前回、パソコンスキルのアピール方法で【自分が実際に作成したデータや文書を応募書類と一緒に同封するか、面接時に持参する。】というのを紹介しましたが、実はこの方法はもう一つ重要な情報を付け加えないと効果が半減してしまいます。
その情報とは一体何でしょうか?パソコンスキルのアピール その2 の続きを読む
パソコンスキルのアピール その1
というアピールは、今やただ履歴書に書くだけでは差別化は図れません。
Microsoft Office Specialistの資格を取得しています、と記載してても、今は結構同じ資格を持っている方がいらっしゃいますし、資格を持っていても実務面はどうなんでしょうか?と考えると、無いよりはましですが、大きなアピールにはなりません。
逆に資格を持っていない方の場合、パソコンは毎日実務で使っていました、と話してもそれを間にうけることはあまりありません。
口や履歴書の資格欄だけではアピールにはならないのです。
では、どうすれば他の応募者よりもパソコンスキルをアピールすることが出来るのでしょうか?
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絶対受からない応募書類実例集 CASE8
絶対受からない応募書類実例集
真剣に作っているはずの応募書類。
ですがミスや手抜きの見られる書類が採用担当の私宛に沢山送られてきます。
程度によっては一発不採用となるような実例を紹介しますので、
反面教師とし、自ら縁を切らないようにしましょう。
【CASE8 インキが擦れた応募書類!!】
≪考えられる事情≫
自宅パソコンで履歴書と応募書類を作成したはいいが、プリンタの調子が悪いのか、それとも乾く前にインキを触ってしまったのか、線や字が擦れてしまっている。
もったいないと思ったのか、そのまま使用して応募した、
≪ 対 策 ≫
パソコンで応募書類を作成するのは珍しいことではありませんが、インキが擦れた書類はその人の『雑な』性格を表していると見て取れます。
また、パソコンで作成した書類は簡単に同じものが作れる反面、見直しをしないということもあります。先日届いた応募書類には日付が記載されていませんでした。
作成して終わり、ではありません。手書きと同様なチェックは必要です。
◇◇応募書類は提出前にしっかり見直しましょう!◇◇
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求人票の情報量について考察
働くにあたっての最低必要な労働条件は記載されていますが、企業の中身については殆ど記載されていないのが事実です。
調べれば情報は出るでしょうが、大抵はホームページを見る位ではないでしょうか。良くて四季報。帝国データバンクなどでは殆ど調査しないでしょう。
しかしホームページのない企業もありますし、あっても更新されておらず情報が古いページもあります。中小企業や零細企業などで四季報に載っていない企業もあります。
この現状を踏まえ、最近採用担当者の立場として、求人票の情報自体が会社の詳細を伝えていないにも関わらず、企業の詳細を調べることを『求職者の責任』にしているのは正直どうかな?とも思ったりします。
そう思うのは以下の理由です。
まず、求職者の立場から考えて、
面接時の説明時や採用後にギャップを感じることがあるでしょうが、その理由は求職者に情報が与えられず、求職者が偏った情報で企業の印象を決めてしまったことによります。
情報を与えること、それが面接に至る前に求職者が企業を判断でき、ギャップによる早期退職や面接の無駄を防ぐ手段の一つとなります。
企業側の立場としても、
上記の面接の無駄が減らせるだけでなく、マッチングしていない応募自体を減らせる利点があります。
例えばハローワークの年齢枠が原則『不問』となりましたが、不問としているのは求人票の上であって、企業内の採用基準が大きく変わったわけではありません。
組織上の理由で例えば若年者を雇用したいと思った場合、不問としている以上、中高年の方は受付はしますが採用に至ることはよほどのマッチングが無い限り可能性はとても低いです。
求職者の雇用のチャンスを減らすのか、という批判もあるでしょうが、労働条件だけで判断してやみくもに応募書類を出すよりはいいのではないかと思います。
また、本当に入りたい企業があった場合は仮にマッチングしていなくても、応募書類もそれに応じた『本気度の高い』もので勝負してくれば自ら可能性を広げることは出来るかと思います。
ただ実際そのような書類を見かける事は非常に少ないのも事実です。
結論として、求人・求職はまず企業に採用枠が発生してから行われるものですから、本当に人材を採りたいのであれば、『企業情報を調べる』ことは求職者の責任ではなく、情報を与えるのは企業側の責任だと思いますし、何より求人の斡旋をしているハローワークや人材紹介会社の責任ではないかと思います。
面接までにどこまで企業のことを調べてくるかという『やる気』を採用基準としている所もあるでしょうが、それは企業採用担当者の『怠慢』です。
労働条件の一番大事な部分、『就業規則の規定』についてはどうやって調べればいいのでしょうか。
それは非公開にしていないといけないようなやましい部分が沢山あるのでしょうか。
とは言っても現状、求人票に記載できることは限られていますしそれが劇的に変わることはないでしょう。
ですが、これからは求人の受付時にハローワークがもっと企業から情報を収集する必要があるのではと思います。
決して全ての情報を表に出す必要はありません。ただ応募希望が出たときに企業の情報をもっと伝え、それでも応募したいのか、辞退するのかを決めてもらうのもハローワークの大事な仕事ではないでしょうか。
また、企業もホームページなどの企業情報をもっと重厚にし、公開出来る情報はもっと出していく努力も必要だと思います。
年齢不問のようにした、応募しやすい環境が決して求職者に好都合とは思えません。
むしろ応募の機会が増えたことで相対的に一通の応募書類にかける意気込みが低くなり、逆に採用の確率を下げているのではないかと考えます。
企業から発信される多面的な情報を客観的に冷静に判断し、それでも足りない場合は求職者自ら情報を収集し、可能性を積み上げて応募するような環境にした方が、企業・求職者双方に長期的にはメリットがあるのではないでしょうか。
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